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#東京総合研究所 #株式投資 #資産運用
【投資におけるリスクについて】
ホームページ上、及びYoutube、メール上での提供情報はあくまでもアドバイスです。投資金融商品の売買においては、自己資金等を十分に考慮した上でご自身の責任・判断のもと運用ください。弊社から提供した情報内容のすべてに起因する損害や費用など程度を問わず賠償する責任は負いません。
上場有価証券等には、株式相場、金利水準等の価格変動およびそれらの発行者の信用の悪化【経営状況を含む】に対する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずる場合元本欠損リスクがあります。その中で信用取引は、保証金を担保として資金または株券の借入れを行い、自己資金を超える買付または自己保有株券等を超える売付を行う取引となります。そのため、信用取引を行う株式等の価格が思惑に反して変動した場合、その変動幅と保証金額に比したポジションの大きさ次第
では、元本を超過する損失を生ずる場合【元本超過損リスク】があります。
先物オプション取引においても、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生すること【元本欠損リスク】があります。また、先物オプション取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性【元本超過損リスク】を有しています。したがって、先物オプション取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。
市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
先物オプション取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
『必要証拠金は「SPAN証拠金の計算式」をもとに計算しますが、取引金額の必要証拠金に対する比率は、SPANをもとに、取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算するため、記載できません。』
【免責事項】
当社の提供する情報について、当社の承諾を得ずに著作権法で定める会員個人の私的使用の範囲外の使用はできません。また弊社の承諾を得ず第三者をして使用させたり、公開させたりすることも禁止します。この情報内容のすべてに起因する損害や費用など、程度を問わず賠償する責任は負いません。投資に関する決定はご自身の判断でお願いします。売買指示の理由、相場についての見通しなどの注文取引以外の内容についてはお答えしません。また、信用取引における期日管理や追証
対応については情報共有いただいた際に対処について適宜アドバイスいたしますが、最終的には自己資金枠等を考慮した上、ご自身にて判断・執行ください。
当社が強制執行や取引停止等の責任を負うものではありません。
【重要事項、及び注意事項について】
投資顧問契約にあたっては、金融商品取引法（第３７条の３）の規定に基づき、ご負担頂く助言料や助言の内容、及び助言の方法、留意点などを記載した契約締結前交付書面をあらかじめお読み頂き、内容をご理解の上ご契約をお願いしております。
ご契約に関する事前の注意事項、料金、助言内容、及び助言の方法に関しましては、各商品の詳細ページにて事前にご確認頂き、内容をご理解の上お取引下さい。
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商号等：株式会社 東京総合研究所 金融商品取引業者
業務内容：投資助言・代理業
登録番号：関東財務局長（金商）第2507号
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